介護業界に転職して管理職になるポイント

作成日：2017.07.28

最終更新日：2019.10.23

管理職とは、監督もしくは管理の地位にある者に対して使われる一般的な呼び名ですが、一般的な労働者と区別はあいまいです。

管理する立場にある人を示す呼び方なので、業界や職場によってその線引きはさまざまです。

今回は、介護業界の上級職について紹介します。一般的に、老人介護保険施設や特別養護老人ホームの施設長、訪問介護の事務所の責任者、デイサービスや有料老人ホームの管理者、介護福祉施設のマネージャーなどが挙げられます。

介護業界の管理職といっても様々な種類があります。そのそれぞれに資格の要件はあります。

資格に関しては各職業によって、また、各施設によって大きく変わります。

求人に応募する段階、また、求人を探す段階で、自分の目指す職業の必要資格について調べて、適宜取得していきましょう。

資格を取るのが大変、というときもあるとは思います。しかし、そんなことで根をあげていたら、残念ながら管理職としてやっていくのは厳しいかもしれません。気合をいれて、上を目指していきましょう。

必須経験はありませんが、管理職の求人は一般的に「経験者優遇」の場合がほとんどです。むしろ、経験者であることが応募資格になっていることすらあります。

一度管理職と呼ばれる仕事をしておくことが、結構重要になります。

現場をしっておくことが重要になる！

管理職とはいえ、現場を全く知らないようでは使い物になりません。現場をしっておくことで、職員の配置・コスト意識などを培っていきます。

相談できないような上司を雇いたいと思う施設も、職員も存在しません。一般の職員よりも知識もスキルも高いことが望まれます。

はじめは地道に経験を積むところから

介護業界の他の職業を経験せず、初めから管理者として働き出すのはほとんど不可能だと思っておきましょう。

飛び級的に管理職になれたところで、周りからみたらまだまだ「初心者」「にわかモノ」です。取り繕おうにも、すぐにわかってしまいます。

自分自身の肩身が狭くなってしまうことになりますので、ある程度経験を積んでから管理職を目指していきましょう。

管理職を目指すのならば、老舗の施設よりも、新しい施設のほうがおすすめです。

老舗の施設では層が厚く、管理職になるまでに時間がかかる場合がほとんどです。

自分が経験を積んで、スキルも知識も充分！と思ったら、新興の施設への転職を考えてみてもいいでしょう。

介護業界の管理職になるためのポイントとしては、以下のようなものが挙げられます。

• 知識をバランス良く身につけること
• 人間的魅力が高めること
• 経営側の視点を持ち数字の勉強もすること

それぞれについて説明していきます。

知識をバランスよく身につけること

管理職になるためには、介護の知識はもちろんのこと、法律や経営、はたまたビジネススキルまで、さまざまなスキルが重要です。

目の前のことで必死になるのではなく、予め様々な分野の勉強をすることがとても重要になります。

視野を広く持ち、学んでいくようにしましょう。

人間的魅力が高まるようにすること

人間的な魅力が高まるようにすることも最低限必要です。

信頼を勝ち得ることができれば、周りからの助けを自然と得られるようになります。自分が信用をされることが、管理職にとってなによりも大切だということを忘れないようにしましょう。

経営側の視点を持ち数字の勉強もすること

サ責でシフトの管理をするにしても、管理・事務系の仕事をするにしても、施設長になるにせよ、数字につよくなっていくことは重要です。

特に、数字なんて見るのも嫌！なんて人は管理者になるのは難しいでしょう。今から経営の勉強をして、苦手意識をなくしていきましょうね。

介護における管理職の仕事内容は、これまで説明したように、事務作業に限らない非常に多岐に渡る業務を行うので負担は大きいと思います。

ただ、責任のある立場にいるので給与は比較的高いと言えます。

転職して介護業界の管理職として活躍するには、それなりの能力を求められると考えましょう。

実際に転職して働いたとき、部下を率いる立場の人間としてやってはならないことを説明します。

他の業種では当たり前な考え方ですが、介護業界においては、上司が意思決定し現場に指示を与えるという考え方は上手くいかないことが多いです。現場スタッフの負担も大きいため、現場に一歩的に指示を与えるやり方は意見のすれ違いを生んでしまいます。

また、現場スタッフに全て任せっきりにせず、現場をしっかり理解できる上司を目指しましょう。

このように管理職に転職するとあなたの負担は大きくなる可能性が高いことは想像できますよね。

転職を成功させるには、その職の魅力的な面だけでなく、自分が本当にその業務をこなせるのか考える必要があります。